Officerの持つ特殊な権利 －戦争を、計画し、発動し、指導し、終結させる権利－
Officerは戦争に関してかなり「特異な存在」である。なぜなら、「彼らだけ」が戦争を、計画し、発動し、指導し、終結させる（「戦争指導」をなす）ことができるからである。つまり、「Soldierに対して命令する権利」と「他の集団と交渉を行う外交の権利」を握っているのは「彼らだけ」である。
Officerにとり、「集団の武力そのものであるSoldier」はOfficerの命令のままに武力の行使（戦争を実行）をまさに行なう存在でしかないし、Civilianは戦争に関わる決定については「世論」という形以外には何ら関与できない「外」にいる存在でしかない。
Officerはその名の通り、「集団運営決定者」である。善しにつけ悪しきにつけ、彼らの行動が集団内部に与える影響は絶大である。OfficerはSoldierやCivilianの意見を汲み取って行動／意思決定することも可能であるが、逆にSoldierやCivilianの意に関せずに行動／意思決定することも可能であるからだ。そして、Officerのどのような行動／意思決定も「リーダーとしての行動／意思決定」という理由だけを以て、いつでも正当化されやすい。そして、Officerにとって、Soldier、Civilianは共に「支配の対象」となりがちである。
Officerから見たSoldier
Officerにとり、Soldierは「集団の武力」そのものである。そして「Soldierがいつでも自分たちの命令に従う」ということが重要である。命令に従わず、「反乱（軍事クーデター）となり、Officerとしての地位から追放される」ということも起こりえるからだ。そこで「Soldierとしての教育・価値観形成」を施すことになる。それによって、Soldierの忠誠／服従を得ようとする訳である。これは昔の「騎士道教育」や「武士道教育」、「第二次世界大戦前の日本の『天皇の軍隊としての教育』」が好例と言えよう。Officerにとって「Soldierは現実に持てる武力」なのであり、その「持てる武力を使って、如何に敵を敗北に追い込むか」、「如何に武力を維持し、向上させるか」に関心を持っている。前者はいわゆる「軍事学」につながってゆく。後者は、InsiderやCivilianへの関心へと移って行く。
Officerから見たInsider
Officerにとり、Insiderは、兵器提供者であると同時に情報提供者であり、意思決定の手助けをしてくれるサブ・リーダーである。また、Insiderがマス・メディアを所有しているならばそのマス・メディアを利用してCivilian等を含めた集団内部の統合も可能である。このようなことから、Officerにとり、Insiderは重要視しなければならない存在だ。そのため、Insiderと敵対することなく協同して事に当たろうとするし、Insiderの利益の増進をもOfficer自身の関心の範疇に入れなければならない。ここにInsiderとOfficerの癒着の原因がある。Insiderと敵対することになれば、Officerの座から引きずる下ろされ、他の者がOfficerに担がれるる可能性もある。Insiderの利益に無関心であれば、尚更である。
Officerから見たCivilian、そしてマス・メディア
Officerにとり、Civilianは、「Soldier補充の対象」であり、「集団内部での支配の対象」である。過去においてはOfficerが自らを「王侯／貴族」と名乗ってCiviliann
を「領民」と称していた時代があった。その時代にはCivilianは「まさにOfficerの支配の対象」でしかなく、「生計の源」でしかなかった。しかし時が進むにつれ、そうはいかなくなった。メディアの発達はCivilianの政治的意識に火をともしてしまった。もはやCivilianは黙って支配されていなかった。「王侯／貴族」のある者はCivilianとの妥協の道を選んだ。そしてある者は「Civilianとの戦争」となり、敗れて自らのOfficerとしての地位を他者に奪われてしまう。これは言うまでも無く、前者はイギリスの「名誉革命」として現れたものであり、後者はフランスの「フランス革命」として現れたものである。Officerはこれ以後、Civilianのことを常に気にかけなければならなくなった。つまり、Officerの行動や決断は「Civilianの支持」を得なければならなくなった。支持を失ったならば、再び「Civiliann
との戦争」になりかねないからである。
「Civilianからの支持を得よう」とするOfficerの努力は、情報操作と世論操作へと向かうところになる。つまり、「マス・メディア支配」と「非支持者への弾圧」である。マス・メディア支配には二つの方法がある。一つは、先に示したとおりマス・メディア支配者をInsiderとして取り込む方法だ。そして、二つ目はマス・メディアそのものを弾圧し、最終的に倒産寸前にまで追い込むことだ。倒産を恐れるマス・メディアは、Officerにとって有利な情報だけを流すようになるだろう。マス・メディアから得た情報によってCivilianは世論というものを形成していく。Officerはマス・メディアを通じて「我々は脅威にさらされている。我々は一丸となって戦わなければならない。」とCivilianを煽動してSoldierに仕立て上げ、「我々は君たちの利益の代表である。」と言っては「自身による支配の正当性」を得ようとするわけである。
Officerの持つもう一つの特殊な権利 －外交－
ここまで見てきたところ、いかにもOfficerが戦争を欲するように思えるかもしれない。しかしここではあくまで、戦争に果たすOfficerの役割を見てきたに過ぎない。だからこそ、どのようなOfficerであれ戦争を欲するとは限らないことを強調しておきたい。
加えて、先に示したように、「戦争」とは「互いに敵対する集団（国家を含む）の武力衝突そのものを言う」と同時に、「集団指導者の下に軍隊などの武装集団が自らの意志（集団指導者の意志）の実現を目的にその武力を敵に対して行使している状態」である。
戦争はまさに相手があることであり、「一方の努力によってのみ回避できるもの」ではない。本質的には、「双方が戦争回避の努力をなす」ことによってのみ、戦争は回避される。そうした、「集団相互の関係」を決めるのが「外交」である。そして、「他の集団と交渉を行う外交の権利」があるのは、Officerだけである。重要な要素である「外交」については、「第３章 集団相互の関係」で詳しく考察する。
Soldierにとっての戦争はいたく簡単だ。彼らは「戦場の消耗品」でしかなく、待ち受けているのは生か死でしかない。自らが戦死となるまでに、敵のSoldierをより多く殺し、自分たちが所属する集団を勝利に導いてゆくのが彼らに役割である。そのため彼らは、毎日訓練と称して「自らが生き残り、兵器を熟知し、その兵器を使っての人殺しの練習」を積み重ねているのである。その一方で、「戦場で敵に殺されることへの恐怖心」ゆえに、Soldierが戦場から逃亡することもしばしばである。戦場において、逃亡すらもかなわない時、敵に降伏して捕虜となるか、それとも最後まで戦って戦死するかあるいは自殺するか、といった選択が迫られることになる（注２）。
Soldierの心の支え
そのような彼らの心を支えているのは、ヒロイズム、ロマンティシズム、宗教的命令、ナショナリズム的命令、イデオロギー的命令、そして「Soldierとしての精神」である。ヒロイズムは「あなた方は我々のかわりに戦ってくれるヒーローだ！」と叫び、ロマンティシズムは「なんて俺は勇敢な人間なんだ、戦争は楽しいぞ。」と囁く。宗教的命令は「敵を殺すことは神の意志にかなう行為です。もし貴方が戦死したならば、神は貴方を祝福なさるでしょう。」と言う。ナショナリズム的命令は集団帰属意識と結びついて「我が集団を敵の手から守らなければならない。愛する人々を守れ！」と叫ぶ。イデオロギー的命令は「敵を殺せ」とうるさく言うのである。そしてそれらが総合的に表れる「Soldierとしての精神」が「敵を殺せ！ さもなくば、おまえが殺されるだけだ。我々のためにそれが一番なのだ。」と結ぶわけである。
SoldierにとってのOfficer
SoldierにとってのOfficerは「雇い主」であると同時に「命令権者」でもある。Officerの命令は絶対であり、従うべきものとして「教育」を施される。従わなかった時（抗命）は、軍事裁判等により絶対的処罰を受ける。それは往々にして「死による代償（抗命罪の最大刑は死刑）」である。処罰に対する恐怖心がSoldierを絶対的服従へと向かわせることになる。（注３）
しかし、Soldierの政治意識の高揚は、Officerにとって脅威となった。なぜなら、Soldierの政治的志向性いかんによっては、「クーデター」を起こす可能性があるからだ。Soldierは集団内で最高の武力を持つ者達である。そのためにOfficerは簡単に打倒されかねない。これを回避するためにOfficerはSoldirに対していわゆる「政治教育」を施すことになる。そして、Soldierの政治的志向性をOfficerと同一とするように為し、統合を得て、クーデター防止を図るわけである。しかしこれに失敗して起こった事件は歴史の中で多々とある。日本の昭和維新運動（五一五事件や二二六事件）中南米やアフリカ諸国でのクーデター続発などがそれである。ましてやロシア革命のように国内戦争にまで発展した例もあるほどである。Soldierの政治的志向性がどこにあるのかは、全社会的な脅威となってしまっている。Civilianにとっては日常生活が脅かされかねず、Insiderにとってもその権力基盤を崩されかねず、脅威なのである。
SoldierにとってのCivilian
SoldierにとってのCivilianは「補充の対象」である。Officerによる徴兵やCivilian自らの志願によってそれは成り立っている。しかしCivilianが「兵役拒否」をする可能性もある。それゆえ、勢い込んで「入隊宣伝」に励むことになる。前述のようなヒロイズム、ロマンティシズム、宗教的命令、ナショナリズム的命令、イデオロギー的命令、そして「Soldierとしての精神」を鼓舞する。「君もヒーローの仲間に入れ！君こそヒーローになれる…」と叫ぶ。
Soldierのみが体験するもの －戦場体験・戦場心理－
現実の「戦闘の場面」においてSoldierのみが味わうもの、それが戦場体験であり、戦場心理である。これらについては、「第４章戦場にて」で詳しく考察する。
Civilianとは、Officerのように戦争指導をすることもなく、また外交権もない、Soldierのように敵と戦うこともない、第３の立場にある者達である。しかし、多くのものがSoldierを補充し、兵器を生産する立場にあることを忘れてはならない。
過去においてはCivilianは戦争の全くの「外」に置かれていた。OfficerもSoldierも「特権的な階級」であった。ゆえに、戦争についてCivilianは「Officerの遊び」程度のしか思っていなかった。時代が進むにつれ、Civilianは「自分たちも集団構成員」であることを自覚し、同時に「自分たちこそが政治的主権者」という政治意識に目覚めていくようになる。前者は「Natioinsとしての自覚」であり、後者は「Peopleとしての自覚」である。これらの結果、Civilianは戦争により積極的に関与するようになっていった。戦争への関与の源泉は集団帰属意識＝ナショナリズムであり、戦意＝モラルである。これにはメディアの発達が多大な影響を与えた。マス・メディア時代となって、ヒロイズム、ロマンティシズム、宗教、イデオロギーが「味付け」を行ったのである。そして、それまでの「貴族戦争」の時代から「国民戦争（The Struggle of Nations）」の時代となり、テクノロジーの進歩とともに、戦争の様相もより広範囲でより破壊的なものへと変えてしまったのである。
Civilianから見たOfficer
Civiliannは直接的な政治決定権を持っていない。Officerの決定した政策を支持するか否かを世論として表明し、Officerがどの程度まで組み入れてくれるかを待つ以外にないのである。OfficerがCivilianの意に沿った政策決定を為すならば、何も問題は無い。Officerは「政治的決断」と称してCivilianの意と違った政策を打ち出すこともあるのだ。Officerの決定に対する支持／不支持は、CivilianのOfficerに対する行動の決定要因となっている。
Peopleとしての自覚
OfficerがCivilianの意に反した決定をし、Civilianが不支持を表明したならば、Civilianの「Peopleとしての自覚」はOfficerを「敵として認知する」ことになる。そしてCivilianは「Officerとの戦争」、つまり内戦（Civil War）や革命（Revolution）を志向することになる。いわゆる「活動家」の人々はそれを志向していると言っても過言ではない。これに対してOfficerは、マス・メディア支配を通して世論操作や情報操作を行ったり「活動家」を弾圧したりして、Civilianを「飼い馴らす」事に必死になる。「飼い馴らす」ことに失敗した時はSoldierを出動させて、Civilianと一戦交えることも辞さないつもりでいる。Soldierは常にCivilianを監視しているようなものなのだ。
Nationsとしての自覚
Officerが対外的な戦争を発動した時、あるいは他から武力攻撃を受けた時、Civilianの心によぎるのは「Nationsとしての自覚」である。それはまさにCivilianが積極的にSoldierへと志願する要因となる。同時にマス・メディアを通して鼓舞されるヒロイズム、ロマンティシズム、ナショナリズムがCivilianを戦争へとかき立てる。戦争が短期的で、しかも勝利に終われば、Civilianは戦争を大いに賛美することになるだろう。そればかりか、我々は「強い武力」を持っていると武力を誇りに思い、参加したSoldierはまさに正真正銘のヒーローとなり、Officerも「強い指導者」として同じくヒーローになる。1983年ににわずか一月半で終わった戦争、アメリカ軍のグレナダ侵攻の際に示したアメリカ市民の熱狂ぶりを思い出してみれば解るだろう。これに対して、戦争が長期的で、泥沼化すると、Civilianはいきおい「戦争反対」へと方向を転じてしまう。これについては1964年から本格介入となって1975年の終結までおよそ９年続いたベトナム戦争に対するアメリカ市民の態度を思い起こせば理解できよう。
生きたいという意思
しかしながら、現代に至っては少し違った局面も示している。テクノロジーの進歩は飛行機／ミサイルといった「空飛ぶ大砲」やABC兵器（核・生物・化学兵器）を生み出している。過去においては「戦場」とは別に「後方の安全地域」というものが存在してCivilianが巻き込まれて死ぬということが無かったが、現代では遠くから飛んでくる飛行機／ミサイルによってCivilianも戦争による死者の列に加わることとなってしまっている。第二次世界大戦では、爆撃当初は軍需工場などの生産設備の直接破壊を目的とした精密爆撃が行われていたが、次第に軍需工場の労働者を殺すことも含めた広域都市爆撃に変化していく。そしてさらに、通常爆弾で破壊することよりも、大火災によって完全に焼損させることを目的とした焼夷弾攻撃というものも登場した。最終的に開発され使用されたのが原子爆弾だった。第二次世界大戦では多くのCivilianが爆撃での犠牲となった事実を忘れてられてはならない。ここから、「死の恐怖」のために、反核・反戦・平和運動へと身を投じるCivilianの登場となる。
印刷技術が発明されるまでは、人間はパーソナル・コミュニケーションでしか自身の考えを伝える方法がなかった。なぜなら、百枚のビラを手書きすることよりも、道行く人に話しかけることを選んだからである。時間的にもその方がはるかに早い。
書籍としての伝達とその影響
印刷技術は、リーフレットやパンフレットとして大勢の人々に伝え、後世に残すことを可能にした。初期には印刷能力に限界があって受け手の数は限定されていた。しかし技術の発展につれて、それは非限定的となっていった。やがてそれらは「書籍」という形をとるようになり、様々な思想性を持った事柄を多くの個人に伝えることを可能にした。例えば、ロックの『市民政府論』、トマス・ペインの『コモン・センス』、フィヒテの『ドイツ国民に告ぐ』、マルクスらの『共産党宣言』、これらの与えた社会的影響は計り知れないものがある。このほかにもたくさんあるが、種々の書籍がCivilianの政治意識に火をともし、「Peopleとしての自覚」を促し、「Nationsとしての自覚」を呼び起こしたり、イデオロギーというものを創り出したりしたことは確実である。
新聞・ラジオ・テレビ＝マス・メディアとしての伝達とその影響
また一方で、「新聞」という形をとるものがあった。「書籍」よりポピュラーなものとして人々に間に浸透していった。「日頃の情報」は新聞が担うようになっていった。「遠方での事件」もすぐに解るようになってしまった。また、新聞にほんの少しナショナリズムやイデオロギーの「味付け」を行うだけで、それらを人々へ伝達／浸透させることも可能になった。
もちろんテクノロジーの発達は、別の媒体をも生み出した。ラジオの発明により、随時情報を送れるようになり、その到達範囲も新聞以上のものになった。写真・映画・テレビなどは映像というリアルさを以て「情報の信頼度」を高めるに至った。
マスメディアとCivilian、そしてOfficer
マス・メディアの完成は、それまで「烏合の衆」であった人々を一つに統合する可能性と、逆に分裂の可能性をも生み出した。Civilianは、マス・メディアから得られる情報によって世論を形成するようになっていった。そして世論を以てOfficerに挑戦するようになっていったのである。その状況は今日も変わらない。
逆にOfficerは情報操作、マス・メディア支配を以てCivilianの世論操作を常に試みようとしてきた。例えば第二次世界大戦前の日本や各国ののマス・メディア統制の状況を考えれば理解できるだろう。満州事変に始まる「暴支膺懲」のスローガンは中国大陸への武力行使・侵略を正当化するスローガンであったし、Civilianを戦争へと駆り立てる要因になっていた。ここから始まる世論操作の結果、日本の戦時体制が強化されていったのだ。そしてやがて「大東亜建設」や「鬼畜米英」というものにスローガンは替わっていく。アメリカ大統領ルーズベルトは、参戦前に実際に行われていた「中立法違反に関する自己の決定／行動」を秘匿（情報操作）し、マス・メディア自体にさえ情報として絶対につかませないように努力していた。それどころか、「絶対的局外中立を求めていた中立法」を「戦争には荷担しないが、自らが認めた片方に積極的に援助する片務的中立法」に変えようと、日々炉辺談話を行って努力していた。その結果が後に「レンド・リース法（武器貸与法）」となり、「中立法は実質的に廃止」されてしまう。イギリスのチャーチルは、首相となる前から「BBC放送関係者であるInsider」と手を組んで「ナチスを倒せ！」と日々叫んでいたのだ。後にチェンバレンが追放され、チャーチルが首相となれたのは、実はInsiderの影響力があった。
マス・メディアの中立性
よく考えてみると、マス・メディアというものは、決して中立的立場にあるわけではないし、それを通して伝えられる事柄・情報も中立的立場にあるわけではない。単に「中立性の仮面」を付けているの過ぎないのだ。なぜならば、マス・メディアが伝える情報は、マス・メディア自体が「選択したもの」であり、マス・メディア自体の「管理」の下にある。つまり、マス・メディア自体に「情報の選択性」があり、その選択に偏りがあれば「マス・メディア中立性がある」とは言えないだろう。「受け手」は送られてきた情報に接した時、どう受け止めるか－虚偽がなく真実と信じるか、全く信じないか、共感するか、しないか…、で反応するに過ぎない。
例えば、いくつかの新聞があって、同じ写真が掲載されているのにもかかわらず、その説明（キャプション）がその新聞ごとにまるっきり違っていたら、貴方はどう思うだろうか。「写真に示された状況は本当にあったことそのまま」であり、事実としては真実だ。「説明（キャプション）は各社が独自に付けたもの」と考えて良かろう。これは、「事実」と「事実認識」の違いといって良いだろう。「各社の事実認識の違いがそのまま写真の説明に表れた」と言って良いだろう。しかし、それぞれの説明に「何らかの意図性」があるとしたらどうだろうか、「ないはずがない」のである。その意図性の部分が「報道姿勢」ということになるだろう。「受け手」としては、その「報道姿勢」に共感するか、しないか、ということになる。写真の説明に限らず、現実には様々な報道の中に「解説やコメント」が付されており、コメンテーターとされる方々のコメント一つ一つにも「台本」があるかのように見えるのも確かだろう。そこからも、各社の「報道姿勢＝情報の選択性」が垣間見ることができる。
より問題なのは、写真自体が真実を伝えていない「意図的につくられた写真」であるケースだろう。より多くの人々に新聞を読まれて売り上げが伸び、記者自身が更なる名声を得るために、実際には起きていない状態なのに、自ら事件を起こして報道した朝日新聞珊瑚記事捏造事件のような例もあり、同様なことが「戦争に関する報道ではなされていないと保障することはできない」ことなのだ。（注４）
マス・メディアの煽動性とCivilianの不買運動
マス・メディアは往々にして扇動的である。例えば、記事の見出しやキャッチコピーといわれるものを見て欲しい。大げさで扇動的なものが多いことにすぐ気づくだろう。そして、人々はその「扇動的な一言」に乗ってしましやすい。また、マス・メディアにとっては、「戦争賛美」の方がやりやすい。反戦・平和は、人々の心の中にあるヒロイズム、ロマンティシズム、ナショナリズム、イデオロギー等をくすぐることもなく、対立しやすいからである。むしろ、「戦争の勝利の美酒」を人々は飲みたいし、そういう報道を望むのだ。マス・メディアが企業性を保持しようとするならば、対立は避けなければならない。さもなければ、新聞が売れず、倒産の危険性があるからだ。戦争前には反戦・平和を唱えていても、戦争が始まってしまえば「反戦・平和＝反愛国主義的報道」としてCivilianから非難され、Officerからの圧力によってではなく、Civilian自身による不買運動が展開され、最終的には倒産を免れようと新聞社は突然「戦争賛美」に報道姿勢を切り替える。明治時代の戦争から日本の新聞社はそれを繰り返してきたのである。（注５）
今の日本は、武力発動体制になく、第二次世界大戦以後は全く戦争を行っていない。おおよその新聞は「先の戦争協力に対する反省」を踏まえて再び反戦・平和を唱えている。一部の報道機関は反戦・平和を唱えるだけでなく、有事法制反対などにみられるように「戦争ができない国」にしておくことが重要と考えており、あたかもそれを世論としたいようである。しかし、日本から仕掛けなくとも、戦争を仕掛けられることだってあるかもしれない。きっかけは何にせよ、もう一度戦争となったら、彼らはどんな行動をとるのだろうか。
マス・メディアと個人崇拝
マス・メディアと呼ばれるものが少なかった時代（新聞・ラジオ・テレビ）には、マス・メディアを通さずには多くの人に自分の意見を表明することができなかった。無論、「誰の意見をどのように報道するか」は「編集というマス・メディア側の選択の範囲内」であった。だからこそ、Officerはマス・メディアとの対立を避ける傾向にあったし、同時に「第４の権力」とも呼ばれていたのだ。
しかしインターネットの発達は、「個人のホームページ」やＳＮＳ（ソーシャル・ネット・ワークサービス）というかたちでマス・メディアを通さずに誰でも多くの人に自分の意見を編集されることなしに表明することができるようになった。このことは、以前のようにマス・メディアという組織による世論形成（世論操作）ができなくなったことを表している。今や、「多くのフォローワーを従えた個人」の方が世論形成の担い手になっていると見るべきかもしれない。そして、マス・メディアは「第４の権力」と言える力をもはや失っていると見るべきかもしれない。「多くのフォローワーを抱えた個人」は、うまくOfficerを取り込めば自らの地位をInsiderとすることができるだろう。かたや一方で、彼らを取り込もうとするInsiderやOfficerが出現するに違いない。「彼らのつぶやき」をInsiderやOfficerが支配したいと思うことは当然の成り行きだからだ。そして、「意に反する行為」を行ったならば、逆に彼らへ弾圧を企むことであろう。「流言の流布」は犯罪なのであり、それをもって彼らを断罪することは可能なのだから。
どうあれ、マス・メディアはその組織力を活かした調査・取材・校閲・報道という過程を経ているのであり、そこには流言ではないという情報の正確性＝信頼性の担保があると言える。個人の意見は、あくまで個人的なものとして捉えられるべきであり、そこには勘違いや事実解釈の誤り・個人的志向性が潜んでいる可能性があり、信頼性としては個人よりもマス・メディアの方が上となるはずだ。フォローワーがこのことをどれ程度理解しているかが、今後の鍵となるだろう。
マス・メディアの信頼性が薄れ、個人崇拝が進むことになるとしたならば、その「個人」が戦争の志向性を持っていたら、何が起こるのだろうか。例えば「こうなったら、軍隊を送って、彼らを攻撃！ それで万事解決！」なんて書き込みを行ったならば、「多くのフォローワー」はいったいどういう反応を示すのだろうか。
Insiderの最大の関心事は、自己の経済的利益の増大と経済的支配権の確立である。
InsiderにとってOfficerとの関係は重要である。Officerに取り入ることで自己の欲求をかなえてもらうことも可能だからである。それが無理とわかれば、経済的支配力にものを言わせて社会的混乱を創り出し、Officerを失脚させ、新たに操縦可能なOfficerを担ぎ出すことにすれば良い。あるいは、自らOfficerになってしまえば良いのである。
Insiderの戦争に関する志向性
特にInsiderが武器商人ならば、「あいつらが、あなた方を狙っていますよ」とOfficerに危機感を振りまき、「さあ、強くなければなりません。私どもの商品をどうぞ！」と言っては売りまくるのである。彼らにとっては「平和」は「不要もの」なのである。そのために、「自分に関係ない場所」での戦争は大歓迎であるし、「冷戦」も望ましい状況と思っているのである。自分さえ「傷＝戦争でのリスク」を負うことがなければ、その影響力を行使して、Insiderが戦争を志向する可能性は大きい。なぜなら、武器も弾薬も消耗品であるから莫大な利益が入るし、戦争の結果として他のInsiderの経済的利益や経済的支配圏を破壊する（戦争の破壊機能）ことで、自己の利益や支配圏をその地に拡大する（戦争の獲得機能）ことも可能だからである。戦争による破壊と獲得、これは武器商人に限らず、一般商人にも当てはまることだろう。
しかしながら、武器商人以外の一般のInsiderにとっては、むしろ、輸出の増加・資本投下などの手段による「平和裡での経済的進出」という方法で支配圏を拡大させていく方が有効である。結局それは、「他の集団の経済的従属性を高める」という「新植民地主義」である。そのため、武器商人以外の一般のInsiderたちは必ずしも戦争を志向するわけではない。
マス・メディア支配
「マス・メディアの所有者」は往々にしてInsiderである。これにより、マス・メディアはInsiderの支配下にあると言った方が適切である。そして、マス・メディアもInsiderにとっては「商売の道具」であることも忘れてはならない。「売れてこそ」のものなのだから、報道の社会的責任性（内容の公正中立・事後の結果に対する責任）を重視することよりも「より売れる報道内容」を求めやすい。
これらのことは、Officerのマス・メディア支配よりも重要な要素となり得る。それはつまり、「Insiderがより望む方向への世論操作を行うことが可能」であり、その結果として「Insiderの望む政治的志向性が集団を支配することも可能」ということである。Officerの意思決定も、Officer自からの志向性の結果と考えることはできても、その志向性自体がマス・メディア＝Insiderによって創り出されたものである可能性は否定できない。
その一方で、OfficerとInsiderの志向性が全く異なった時、両者の対立は深刻なものとなろう。しかしその結果がどのような決着になるかを見通すことは難しい。そもそも、「対立」は「売れる要素」としてInsiderとしての地位を捨てる覚悟をもって創り出された可能性もあるからだ。最終的には、読者がどのような反応をするかが鍵となるだろう。
この章においては、戦争に関わる様々な者の役割・性格・行動について考えてみた。Officerも、Soldierも、Civilianも、条件に多少の違いはあっても、平和ばかりではなく、戦争を皆一様に志向する要素があるのだ。誰かが、誰かだけが志向するわけではない。つまり、現代においては集団内部での社会的な支持がなければ、戦争は発動され得ないのだ。ナショナリズムも、世論も、イデオロギーも全てが「戦争だ！」と叫んでこそ、戦争となるのだ。短期的な戦争で勝利を収めたならば支持され得ても、長期化すればするほどヒロイズム、ロマンティシズム、宗教、ナショナリズム、イデオロギーの動員が必要となってくる。「ナチスを倒せ！」のような大義名分がなければ支持は得られないのだ。支持を失うと、ベトナム戦争のように目的中途にして反戦運動のために停戦を余儀なくされることもある。集団内部での社会全体の戦争志向が発揮されなければ戦争は遂行できないのである。もし誰かが「戦争したい！」と思っているならば、彼らはその準備を怠ってはいないはずである。
Officer、Soldier、Civilian、Insider、マス・メディアの関係を図式化すると第２図のようになる。このような集団内部の系が形成されていることも、忘れてはならない。