注１：「アレン，G．／湯川　慎一　訳　『INSIDER　－誰もそれを＜陰謀＞とは知らない－』　太陽出版　1984年（原著：1971年）」を参照のこと。フリーメーソンに代表されるような「組織的陰謀論」とはまた違った意味で、「裏の支配者」を捉えているのがとても興味深い。しかしながら、アレンはあくまで「資本主義圏の国であるアメリカ人の考え方」から脱却していない。なぜならアレンは「Insiderが中央集権政府を望み、その結末が『社会主義』である」と論じている。現代社会を鑑みても、「社会主義化」ではなくむしろ、「資本主義のさらなる高度化（格差の拡大）」と考えるべきだろう。また、アレンの基本的な考え方としての誤りは、「利潤原則」に対する理解にも現れている。Insiderはたとえ何がどうであれ「利潤を追い求め続ける」であろうことを忘れているようだ。だからこそ彼らは、時の政府の考えとは関係なく、ロシア革命を援助し、ヒトラーをも援助したのだ。それぞれの援助によって一時的に失ったものよりも、後に彼らが得た最終的利益を考えればそれは当然の行為であるはずだ。
　私の論文は、アレンの発想に基づいて、Insiderを「部内者としての裏の支配者達」として彼らがどういった行動をするのかに注目したものである。
　社会主義社会においても、Officerが集団運営について何らかの決断を迫られた時、それについて影響力を持つものはいるであろう。社会主義社会における特権集団をノーメンクラーツラと呼ぶ言い方もあるが、あくまで「部内者としての裏の支配者達」として考える時、彼らをInsiderと呼ぶには差し障りがないだろう。

注２：例えば、第二次世界大戦末期、ドイツ軍はもはや統率の体を成しておらず、ドイツ軍兵士の中には軍服を脱ぎ捨てて後方地域へと逃亡（敵前逃亡）する者が増えていた。敵前逃亡は当然死刑であるが、彼らを戦場に留める術はなくなっており、ナチスドイツ崩壊を加速させていった。一方で、太平洋地域の日本軍は、その多くの兵が降伏せずに玉砕（集団として最後まで戦って戦死する）あるいは個人的自決を選択している。この両者を比べて、「日本人の特殊性」を論じる者もあるが、どう考えるべきだろう。ドイツの戦いは「大陸戦」であるから逃亡の余地が確かにあったものの、太平洋地域での戦争は「島嶼戦」であるため逃亡することはとても叶わない。むしろそのような「戦場の地域特性」こそが重要なのであって、「国民性が反映されている」という主張は、人種的偏見とも結びつきやすく、筋違いに思える。そのため、本稿においては、「人種的偏見を排除する」ことを目的に、「国民性」というものについては特に考慮しない。また同時に、ゲーム批評のための論考ではないので、『Up Front』や『Advanced Squad Leader』に見られるような「国民性ルール」についても論評しない。加えて、逃亡とは別に第一次世界大戦末期の「キール軍港事件」に見られるように、「Soldierの一斉反乱（出動拒否）」ということも過去にはあるが、当時の実態は「王制国家に対する不満と結びついた革命行為」であり、特殊事例と考えて本稿からは除外する。

注３：　当然のことながら、「SoldierがOfficerの命令なしに勝手の武力を行使する」ようなこともあってはならないことだ。しかし、大日本国憲法においては「統帥権の独立」が規定されており、政治的指導者であるはずの内閣や各省庁大臣及び官僚からなる政府と、軍の指揮命令系統上には、何の関連性もなかった。このことが日本帝国陸軍による満州事変に繋がった。満州事変は、当時の内閣総理大臣も外務省も与り知らぬところで、帝国陸軍参謀本部・関東軍司令部・朝鮮軍司令部らが始め、終えた「戦争」だった。あらためて断っておくが、先に定義したとおり、端的には「武力衝突した状態こそが戦争」であり、歴史的呼称には従うものの事の大小やら呼称は本稿では問題にしない。更に、「Officerだけが戦争を、計画し、発動し、指導し、終結させることができる」の者であり、「Soldierに対して命令する権利」と「他の集団と交渉を行う外交の権利」を握っているのが「Officerだけ」である。この定義からすれば、明らかに「当時の日本は定義上不完全」であることから、「満州事変発生時の日本には、『まともなOfficer』が存在しなかった」と言わざるを得ない。「軍部の独走／暴走」といった表現は、まさに「言い得て妙」な表現である。ひとたび始まってしまった「戦争」は簡単には終わらない。帝国陸軍参謀本部と関東軍司令部は「現地解決」が方針であり、中華民国だけを見て、「その他の国（後の連合国）」を全く見ていなかった。その一方で、政府要人や大日本帝国外務省は「その他の国」に日本の正当性を「後追い」であっても主張しなければならなかった。結局、「軍部の独走」と「大日本帝国外務省が行う後追い外交」との間の齟齬がその後に露呈し、結果的に国際的信用を失って「孤立の道」に大日本帝国は陥っていく。その後の大日本帝国の対米交渉、仏印進駐などの過程での出来事、対米宣戦布告など、これら一連は「政府大本営連絡会議」を経て閣議決定となったものである。「政府大本営連絡会議」の成立により、「不完全ながらもOfficerとしての一体化」が図られるようになった、と考えるべきである。

注４： ここで示しておきたいのは、1937年11月LIFE誌上で発表され、後に他誌への転載が進み、多くの米国市民が見たであろう「上海駅での乳児の写真」の件である。この「写真の背景」は破壊された上海駅であり、真実である。後世（現代）に問題とされたのは「独り座って泣き叫ぶ乳児の存在」であって、「どこまでが真実の写真なのか＝捏造ではないか」ということ。しかし当時は誰もそのことを問題としてみるようなことはなく、日本軍の残虐さをひたすら象徴する写真として、「アメリカ市民の反日感情の醸成に一役買う」こととなった。ここでは、そのような「影響力」こそが問題なのであり、「影響力を行使するための人為的撮影が許されるかどうか」を議論していただきたい、というのが私の思いである。

注５：　この点において是非読んでいただきたいのが「茶本　繁正　『戦争とジャーナリズム』　三一書房　1984年」である。この本には、満州事変直後に朝日新聞社を初めとする大手新聞社がどのようにして戦争支持に変わっていったかが詳述されている。